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採用情報

FAQ

採用について

どんな人がヨークベニマルに向いていますか?
強いてあげれば、誰とでも気軽に話せる人、リーダーシップの取れる人、物事を企画運営することが好きな人、商売が好きな人、食べることや料理をするのが好きな人、地域に貢献したいと思っている人、元気があり積極的な人、新しいことにチャレンジするのが好きな人など、どれか一つでも当てはまる人に向いているように思います。
選考の中で重視するところはどこですか?
人物重視です。学力などではなく、面接での評価を重視しています。小売業、ヨークベニマル店舗への新しい提案、ヨークベニマルで実現したいことなどについて、しっかりと自分の意見が述べられるかがポイントです。
資格は必要ですか?
食に関する知識でいえば、調理師、栄養士など、経理でいえば簿記などの知識は有用でありますが、当社は資格のある・なしで評価をしていません。スーパーマーケットとしてどれだけお客様に満足を提供できる人財かで評価をしていますので、人物重視に変わりはありません。
会社説明会に参加する必要はありますか?
選考を希望される方はまず説明会への参加が必須となります。説明会にご参加いただき、当社に対する理解を深めたうえで選考に進んでください。
入社までに勉強しておいた方がよいことはありますか?
仕事をする上で必要な知識やスキルは、内定者のセミナーや入社後の研修できちんと学んでいただきますのでご安心ください。大学生活を充実させて、卒業をしてください!

配属について

入社後の研修制度について教えてください。

入社後に「新入社員研修」を行い、その後「部門研修」「店舗実習」となります。
新入社員研修では、基本的な社会人としての心構え、ヨークベニマルでの取り組みに対する理解、グループワークを中心としたチームとして物事への取り組み方を主に研修します。
その後はヨークベニマル全体を知ってもらうために、全ての部門を体験実習します。研修センターで各部門のトレーナーより基礎知識を習い、お店で実習を行います。
全部門経験した後、7月に仮配属、約1年後に正式配属となります。仮配属後は、一つの特定部門に分かれて、部門トレーナーによる技術研修が随時実施されます。特に鮮魚・精肉部門は包丁の技術が重要になるため、1ヶ月間研修を行います。

部門の希望は出せますか?
もちろん希望は出せますが、「食料品を中心としたスーパーマーケット」ということで、生鮮食品(鮮魚、精肉、青果)部門中心に配属となります。なお、スーパーマーケットの特性上、全員の希望に応えることはできません。将来、店長になっていただくという視点では、どの部門になっても「お客様の立場」で提案するということで、同じと考えてください。
※惣菜、寿司、ベーカリー、ファストフード部門は「ライフフーズ」が担当していますので、ヨークベニマル社員の配属はありません。
生鮮部門では包丁やスライサーを使いますが、
全く経験がなくても使えるようになるのでしょうか?
大丈夫です!各部門に専属のトレーナーがおり、包丁の研ぎ方から商品の特徴、卸し方、食べ方(用途)など全て指導します。「やったことのない人の方がクセがなくて教えやすい」というのがトレーナーの感想です。教えられることをスポンジのように吸収していってください。

入社後について

どのくらいの頻度で転勤になるのですか?
人によって差がありますので一概にはいえませんが、早い人で1年弱、遅い人で5年以上。平均すると2~3年くらいです。
評価はどのようにして決まるのですか?
本人と上長での面談を半期に1回(年2回)実施します(自己申告育成面談)。その中で、上長は本人に対して期待していることや役割を伝え、それに対する本人の目標を確認します。その半年後の結果に部門・店舗の業績(お客様の支持)が加味されて、最終的に本人の評価が決定されます。年功序列ではなく、目に見える形で「自分の取り組んだこと」が直接評価になります。
本部スタッフになるためにはどうすればいいのですか?
店舗での活躍と、本人の適性で判断されます。スーパーマーケットの基本は店舗ですので、部門に配属になった後、お客様に支持されるお店づくりに取り組んでいただきます。本部での仕事は全て「お客様満足を提供する店舗を支援すること」であり、店舗での経験、体験が仕事をする上で大事な要素となるからです。また本人の評価・適性は、上長と行う面談等で判断します。
有給休暇について教えてください。
入社初年度は10日間の有給休暇が取得できます。有効期間は2年間で、最新の平均取得日数は5日となっています。
男女比について教えてください。
社員の男女比はおおむね男性80%、女性20%です。従業員全体の男女比は男性30%、女性70%です。
残業はどのくらいですか?
月平均約30時間です。土日やセール、繁忙期は残業をしていただくこともあります。しかし、社員に負担がかからないよう、半年ごとに5連休を取得する制度があり、ワークライフバランスが取れる環境づくりに向けた取り組みを積極的に行っています。